非常に難しい

■固定電話■
引っ越し期限まで、まだ時間はあるものの、年内には仮住まいを見つけようと、
重すぎる腰を上げる。
建て替え後（数年先）戻ることを考えて、固定電話（＝家電）の番号が変わらないところにしようと思い、NTTの収容局のカバーエリア一覧をダウンロードして、現在と同じ収容局の場所から探そうと思うと、非常〜〜〜〜〜〜〜〜に難しい。
当たり前か。

もう家電の時代ではないから、やめようかとも思うのですが、携帯の電話番号以外に固定電話の番号を求められることが度々あり、まだ必要なのかな〜とも思う。
まだとりあえず時間はあるので慌てず行くしかないですね。

あとは不動産屋さんに投げて探してもらうか。（こういうリクエストもきっとあるのではないかと思う）

■J事務所元社長の所業■
まず、日本のエンターテーメント界を長期に渡り引っ張ってきた人物であり事務所であることには間違いない。

けれど、光には必ず影がある。
その一言に尽きると思う。

性加害。小学生や中学生の子供をですよ。しかも何十年にも渡って。
被害者はものすごい数になるでしょう。
どう言い訳しても犯罪でしょう。

以前からその嗜好の噂はあったし、それは一般人でも知っている噂だったし、過去に声をあげた被害者もいたのだから、これはもっともっと早く（加害者が亡くなる前に）明らかにするべきだったと思う。
そうさせない空気はなぜ生まれたんだろう。

D夫人が「そういう特別な関係はあるんです」なんてSNSで氏を擁護していたが、
例えば夫人のお孫さんがそんな被害を受けたら、そんなこと言っていられないでしょう。
「冗談じゃない。絶対許さない！」と激怒するに違いない。

絶対に許してはいけない犯罪だし、見て見ぬふりをしてきた人にも責任はあると思う。

ここにきてJ事務所の所属タレントが起用されているCMが契約打ち切りになる事態が続いているようで、本件には直接関係のないタレントが巻き込まれたみたいになって、なんだか切ない話になってきたとモヤる気持ちもあるのだけれど。

整理して考えれば、企業側が問題のある事務所と契約しないのは社会常識から考えて当たり前のことなのかもしれません。
企業の健全な良いイメージや商品をアピールするのがCMであり宣伝ですから。
また、人権問題を重視する会社であると世の中に示す必要もあるのでしょう。

かと言って、事務所が解体してしまえばいいとは思いません。責任がうやむやになるのはもっと悪いでしょう。
加害者が亡くなっていても、信頼がどん底でも、
被害者・所属するタレント・長年応援し信じてきたファンに対してちゃんと向き合って行くしか事務所に道はないのです。

日本のテレビ局（の報道含む）は、大手事務所を敵に回さなうように長年忖度してきたわけで、
外国のテレビ局や国連が動かなかったら、今回のことは事務所も認めなかったと思う。

キラキラとした世界に闇がしっかり存在していたわけで、
見えているものだけが真実ではないと感じました。

と、思うところを書いてみたけれど、これは個人の感想です。
いろいろな意見があって当たり前だし、いろいろな考え方があることも承知してます。

うーん。本当に難しい問題。